【本試験やってみた】選択式：労一 [平29：受験対策]
選択1点オチが続いた時、「しばらく試験から離れたほうが良いのではないか」と思ったことがあります。長い試験生活のあまり、深読みし過ぎたりいろんな知識がゴチャゴチャしたりして、普通の人なら簡単に解けるものも解けなくなってしまっているからです。
そして迎えたこの夏。正真正銘、試験勉強をせずに選択式をやってみました。果たして、鬼門の「労一」は「常識」で解けるのか？
私の解答はコレ。
≪労一≫
A・・・約7割 ○
B・・・指導する人材が不足している ○
C・・・約6割 ×
D・・・すべて ○
E・・・ベトナム ○
「また統計かっ」。パッと見た瞬間、げんなりしましたが、すぐにその思いは消えてなくなります。というのもこの「能力開発基本調査」って、白書統計対策をやっているとかなりの確率で出会います。問題文を読むと、どことなく記憶がたどれます。
役所からの調査で、「能力開発や人材育成に関して何らかの問題がありますか？」と聞かれれば、「ある」か「ない」かで答えれば「ある」とするのが人情。「儲かってまっか？」と聞かれて「儲かってます！」と答える会社はあまりいません。いつ聞いても、「いやぁ、ウチたいへんなんですわぁ～」。
選択肢を見ると約「３、５、７、９」割。「２、４、６、８」ではないんですね。作問者も「問題がある」とする事業者が多いのは当然として、その中ですごく多いのか、いや、そうでもないのかを問うているようです。約「５」割だと傾向が真っ二つということなので外し、約「９」割だと、そこまで問題ある事業所ばかりでもなかろうと外す。結果、約「７」割で正解。
そんな程度の思考経路です。
「 B 」は、日々取引先で聞かれる言葉から類推。もう、会社は少ない人数でまわしているんですね。人を採ったところで、手取り足取り教えてくれるようなベテラン先輩社員はすでに退職しているか、いたとしてもその人たちの業務負荷も相当なもので、新入りの指導をする余裕がありません。
結局、ほうっておかれた新入社員は仕事が分からないまま日々過ごし、悲観して辞めてしまうか、「使えない」というかわいそうなレッテルを貼られてしまうか。そしてまた会社は、「すぐ辞めてしまう」「人が採れない」と嘆くわけです。この悪循環をいかに断ち切るかが課題です。
そして「 C 」。こちらは「 A 」と違って、約「２、４、６、８」割のどれかを聞いています。つまり、会社の支援が「多い」か「少ない」かの2択で聞いています。まぁ、「多い」かなぁ。
じゃぁ、「６」か「８」かと聞かれれば、そりゃ、「8割もやってるわけないじゃん！」と思いきや、これが正解！
いやいやいや・・・そりゃないって！回答した事業所は見栄を張ったんだろうなぁ。
そんなわけで、「 A 」「 B 」「 C 」は見覚えのある統計ではあったものの、それが正答を導き出すのに役立った感はなく、社会人としての肌感覚で2点。
一方、「 D 」。これは分かりません。選択肢を見ます。
「101人以上」「301人以上」とか言ったら、もう大きな企業です。そういう企業だけに届出義務を課しても雇用状況の実態は正確に把握できません。「次世代法」とか「女性活躍推進法」とか、いわば「次の課題」に取り組む余裕のある企業に課す条件です。
「51人以上」もけっこう大きな会社の部類です。外国人労働者の手を借りないとまわらない会社って、零細企業がほとんど。よって、「すべて」を選択。ただ、本試験の緊張状態の中だと、「すべて」の肢は「極端過ぎ」に見えてしまい、それこそ「そんな零細企業が届出なんかするはずなかろう」と、「51人以上」を選んでしまったかもしれません。
「 E 」はブラジルかベトナムで悩みそうなところ。従事している業種でみれば、ブラジルであれば「製造業」、ベトナムであれば「飲食」「介護」系か。
つい先日、外国人技能実習生の「ベッドメイキング作業」が解禁になったとかで、つきあいのある経営者さんが集団でベトナム・フィリピンに採用ツアーに出ていた話を思い出しました。
役所が外国人労働者の雇用状況を届出させる理由って、その地域での雇用状況の安定化を図るとか、外国人がひどい労働環境に置かれていないかを確認するためとかなんでしょう。そうだとすると、すでに日本の製造業における労働力として定着している「ブラジル」は、「届出制度」と絡めて出題する国としては今さら感がある。作問者が「ベトナムって今、けっこうアツいよね」と言っているように聞こえて、○。
なんの勉強もしないで、普通の勤め人の「常識」でこの問題を解いたとしたら、「 A 」「 B 」は当てやすい。「 C 」は難しい。「 D 」「 E 」は、その人が勤めている会社規模や業界によって得点がバラけるか。過去の労一と比べると平25年（障害者雇用）や平26年（毎月勤労統計調査）と感覚的に似たような印象です。
もっとも、平25年も平26年も、労一は２点しか取れていませんので、今年の問題も本試験で受けていたら４点も取れなかったしょうけど・・・
そして迎えたこの夏。正真正銘、試験勉強をせずに選択式をやってみました。果たして、鬼門の「労一」は「常識」で解けるのか？
私の解答はコレ。
≪労一≫
A・・・約7割 ○
B・・・指導する人材が不足している ○
C・・・約6割 ×
D・・・すべて ○
E・・・ベトナム ○
「また統計かっ」。パッと見た瞬間、げんなりしましたが、すぐにその思いは消えてなくなります。というのもこの「能力開発基本調査」って、白書統計対策をやっているとかなりの確率で出会います。問題文を読むと、どことなく記憶がたどれます。
役所からの調査で、「能力開発や人材育成に関して何らかの問題がありますか？」と聞かれれば、「ある」か「ない」かで答えれば「ある」とするのが人情。「儲かってまっか？」と聞かれて「儲かってます！」と答える会社はあまりいません。いつ聞いても、「いやぁ、ウチたいへんなんですわぁ～」。
選択肢を見ると約「３、５、７、９」割。「２、４、６、８」ではないんですね。作問者も「問題がある」とする事業者が多いのは当然として、その中ですごく多いのか、いや、そうでもないのかを問うているようです。約「５」割だと傾向が真っ二つということなので外し、約「９」割だと、そこまで問題ある事業所ばかりでもなかろうと外す。結果、約「７」割で正解。
そんな程度の思考経路です。
「 B 」は、日々取引先で聞かれる言葉から類推。もう、会社は少ない人数でまわしているんですね。人を採ったところで、手取り足取り教えてくれるようなベテラン先輩社員はすでに退職しているか、いたとしてもその人たちの業務負荷も相当なもので、新入りの指導をする余裕がありません。
結局、ほうっておかれた新入社員は仕事が分からないまま日々過ごし、悲観して辞めてしまうか、「使えない」というかわいそうなレッテルを貼られてしまうか。そしてまた会社は、「すぐ辞めてしまう」「人が採れない」と嘆くわけです。この悪循環をいかに断ち切るかが課題です。
そして「 C 」。こちらは「 A 」と違って、約「２、４、６、８」割のどれかを聞いています。つまり、会社の支援が「多い」か「少ない」かの2択で聞いています。まぁ、「多い」かなぁ。
じゃぁ、「６」か「８」かと聞かれれば、そりゃ、「8割もやってるわけないじゃん！」と思いきや、これが正解！
いやいやいや・・・そりゃないって！回答した事業所は見栄を張ったんだろうなぁ。
そんなわけで、「 A 」「 B 」「 C 」は見覚えのある統計ではあったものの、それが正答を導き出すのに役立った感はなく、社会人としての肌感覚で2点。
一方、「 D 」。これは分かりません。選択肢を見ます。
「101人以上」「301人以上」とか言ったら、もう大きな企業です。そういう企業だけに届出義務を課しても雇用状況の実態は正確に把握できません。「次世代法」とか「女性活躍推進法」とか、いわば「次の課題」に取り組む余裕のある企業に課す条件です。
「51人以上」もけっこう大きな会社の部類です。外国人労働者の手を借りないとまわらない会社って、零細企業がほとんど。よって、「すべて」を選択。ただ、本試験の緊張状態の中だと、「すべて」の肢は「極端過ぎ」に見えてしまい、それこそ「そんな零細企業が届出なんかするはずなかろう」と、「51人以上」を選んでしまったかもしれません。
「 E 」はブラジルかベトナムで悩みそうなところ。従事している業種でみれば、ブラジルであれば「製造業」、ベトナムであれば「飲食」「介護」系か。
つい先日、外国人技能実習生の「ベッドメイキング作業」が解禁になったとかで、つきあいのある経営者さんが集団でベトナム・フィリピンに採用ツアーに出ていた話を思い出しました。
役所が外国人労働者の雇用状況を届出させる理由って、その地域での雇用状況の安定化を図るとか、外国人がひどい労働環境に置かれていないかを確認するためとかなんでしょう。そうだとすると、すでに日本の製造業における労働力として定着している「ブラジル」は、「届出制度」と絡めて出題する国としては今さら感がある。作問者が「ベトナムって今、けっこうアツいよね」と言っているように聞こえて、○。
なんの勉強もしないで、普通の勤め人の「常識」でこの問題を解いたとしたら、「 A 」「 B 」は当てやすい。「 C 」は難しい。「 D 」「 E 」は、その人が勤めている会社規模や業界によって得点がバラけるか。過去の労一と比べると平25年（障害者雇用）や平26年（毎月勤労統計調査）と感覚的に似たような印象です。
もっとも、平25年も平26年も、労一は２点しか取れていませんので、今年の問題も本試験で受けていたら４点も取れなかったしょうけど・・・
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