過去の不合格にみる選択式対策（平25労一）

まずは受験総括メモから。

• 誰もが知らないであろう統計数値問題は「より多くの受験生が選択するとすればどれか」でイメージする
• 法定雇用率50％超を達成できるのは、「普通に考えたら」大企業？中小企業？どっち？
• 仮に「上から2番目」の「500～1,000人未満規模」が正解肢だとすればかなり平均点が下がり、基準点も下がる。ムリをするな

この年の選択式あたりから、統計問題が露骨に登場するようになりました。白書統計の勉強の際、講師コメントやテキストの記述で、「統計は細かい数値を覚える必要はない。だいたいのトレンドとか、区切りの良い数値の上なのか下なのかくらいを把握しておけば良い」と、見たり聞いたりしたことがあると思います。


この問題で失点してからは、そんな悠長なことを言ってられなくなりました。


その年に使っていたTACの白書統計テキストには、この労一で失点した数値が２点分も載っていました。他の1点は法改正モノ、もう１点は普通にテキストに載っている易問だったので、手元にある材料だけで４点は固かったのです。


なのに、２点止まり。補正入らず。もっとも、この年は労災でもワレていたのですが。


TACの白書統計テキストなんて、そりゃもう、何度も何度も読み込んでいたのです。なのに、試験中、まったく思い出せなかった。別の似たデータばかりが思い起こされ、肝心の数値が出てきません。


テキストを繰り返して読み込めといっても、統計に関してはザックリやる程度では、「やらないことと同じ」であることを実感しました。


そうはいっても、社労士試験に「飽き」は付き物です。統計の数値を頭に叩き込めっていうほうがムリな話。そんな時、どういう思考回路であれば合格に近づけたか。


あんなに白書統計を読み込んだオレが思い出せないんだ。数万いる受験生だって同じ思いのはずだ。ただ、問題は「読めば分かる」内容だから、適当に答えるにしても常識的な発想で答えるはずだ。


そもそも、なんで障害者雇用促進法があるかと言えば、そうでもしないと障害者を雇用する企業が現れないから。となれば、たとえば法定雇用率達成企業の割合を問う「 C 」。選択肢はこの４つ。

3分の1近く
4分の1近く
4分の3近く
半数近く

数字に直せばこんな感じだ。

33％
25％
75％
50％

25％じゃあまりに低過ぎ、75％じゃ高過ぎて法律はいらないかもしれない。じゃぁ、33％か50％かはお好み次第で・・・とあきらめそうになるが、ちょっと踏ん張ってみる。


25％と33％だと数字が近過ぎないか。いずれの選択肢も「・・・近く」となっているから、おそらく厳密な数値ではないはず。仮にそれぞれ3％のバッファがあるとして、30％でも「３分の１近く」だし、28％でも「4分の1近く」、だ。う～ん、疑義が残る選択肢ですねぇ。問題作成者がこんな危なっかしい選択肢を作るだろうか。


大丈夫です。どちらも不正解ですから。


一方、法定雇用率達成割合が50％を超える企業規模を問う「 D 」。正解肢である「1000人規模以上」を回避して失点してしまいました。1000人規模以上というくくりにしてしまうとあらゆる会社が入ってしまい、達成率を悪化させるのではと深読みしてしまったのです。

【本試験振り返り】選択式：労一

でも、もっと普通に考えれば良かった。障害者の方を雇うのには、それなりの環境改善が必要。その人に向けた仕事も必要。そんな余力があるのは大企業がほとんど。だったら最も大企業寄りの選択肢でいいよねと、「多くの受験生が思うだろうな」っていう思考で良かったのです。深読みして他の人を出し抜いて得点したところで、そういう場合はおおむね２点補正になります。


結論。

• 似た意味を持つ選択肢はまとめて除外。法令等に記載されている根拠のある数字ならいざしらず、水モノである統計での近似値であれば、「まとめて除外」の法則は適用可。
• 悪問は、みんなで渡れば怖くない。キミは一所懸命勉強した。そんなキミが分からない問題なんて、他の人も絶対分かるはずがない。いったんバカになって、「ムベンなら何を選ぶか」で考えてみよ。